EPS
いーぴーえす
1 株当たり利益 (Earnings Per Share)。当期純利益を発行済株式数で割った値で、株主に帰属する 1 株あたりの稼ぐ力を示す
EPS (Earnings Per Share, 1 株当たり利益) は当期純利益を期中平均発行済株式数 (自己株式除く) で割って計算する。株主にとって「自分の 1 株がいくら稼いだか」を直接示す指標であり、PER 算出の分母、配当政策の判断基準、経営者の業績コミットメントの測定など幅広く利用される。希薄化後 EPS (Diluted EPS) は新株予約権やストックオプションの潜在株を考慮しており、日本の有価証券報告書では両方の開示が義務付けられている。
基本 EPS と希薄化後 EPS
基本 EPS は「当期純利益 ÷ 期中平均発行済株式数」で求める。分子に親会社株主に帰属する当期純利益を用い、分母からは自己株式を除く。希薄化後 EPS はこれに加え、ストックオプション・転換社債・新株予約権などが全て行使された場合の株数を分母に加算する。潜在株が多い成長企業やバイオベンチャーでは、基本 EPS と希薄化後 EPS の乖離が大きくなることがある。
EPS を変動させる要因
EPS は分子 (利益) と分母 (株式数) の両方から変動する。利益面では売上成長・コスト削減・特別損益が影響し、株式数面では自己株買い (分母減少→EPS 上昇) や株式分割・新株発行 (分母増加→EPS 希薄化) が影響する。自己株買いによる EPS 上昇は利益成長を伴わない場合もあるため、EPS の伸びが「利益成長由来」か「資本政策由来」かの区別が重要である。
EPS の時系列分析
投資判断では EPS の絶対値よりも成長率 (EPS Growth Rate) と安定性を重視する投資家が多い。5-10 年間の EPS 推移を見て、安定的に成長しているか、シクリカルに変動するかでバリュエーションの適正水準が変わる。EPS が安定成長している企業は高い PER を正当化しやすく、変動が大きい企業はサイクルの底で PER が高く見えるため、サイクル調整後の EPS (Shiller CAPE で使うような平均化) を参考にする投資家もいる。